雨漏りがもたらす2つの被害
1.カビが発生する
雨漏りは築年数に関係なく、どの家にも起こり得ます。
当然、雨漏りがあると雨水が住宅内に浸入します。
その浸入した雨水によって、天井や壁にシミができ、そこで初めて雨漏りに気付く方が多いようです。
継続して雨水が住宅内に浸入していれば、そのシミの付近にはカビが発生します。
カビは、木材、接着剤、塗料など建築に使われるものや、空気中の汚れをエサにして増えていき、例えば喘息、アトピー、アレルギー性鼻炎などのアレルギー反応や、カビの臭いなどを原因とするストレスなど、健康に被害を及ぼす可能性が考えられます。
もし家の壁や、特に天井にシミができている場合は、雨漏りの可能性を疑い、早めの対策をとりましょう。
2.構造体の腐食やシロアリ被害が発生する
継続して雨水が住宅内に浸入し、住宅の構造体が長く雨水にさらされると、木造であれば木材が、鉄骨造であれば鉄骨が、コンクリート造であれば鉄筋が腐食していきます。
さらに、雨漏り被害による湿気がシロアリ被害※につながることも多いため、住宅の耐久性が低下してしまう前に早急な対策が必要です。
※シロアリ被害のリスクについては【「シロアリ被害がある物件」を売却する方法】の記事で説明しています。
雨漏り被害がある場合のデメリット
雨漏りを放置してしまうと、前述したようにカビやシロアリの繁殖原因となるだけでなく、家の構造上主要な部分（土台や柱、屋根など）に腐食が進行すると建物の強度が著しく低下し、被害個所の補修や家屋の解体が必要になる可能性があります。
また、雨漏りは雨水の浸入個所を特定することが難しいことも多く、特に鉄骨造や鉄筋コンクリート造の場合、被害個所が特定できず木造住宅よりも補修に過大な費用がかかる可能性があります。
雨漏り被害は「物理的瑕疵」に該当し、雨漏り被害があることを売主が買主に告知せず売却した場合、「契約不適合責任」を問われ、契約の解除や追完請求、代金減額請求などを受ける場合があります。
雨漏り被害がある家を売却する4つの方法
1.今後の雨漏り被害を防止した後に売却する
まだ雨漏りの被害が軽微であれば、被害が拡大する前に建物の点検を実施し、必要に応じ補修や塗装工事を行い、今後の雨漏り被害を防止したうえで売却をするという方法があります。
工事に費用はかかりますが、雨漏り被害を理由に購入を断られるケースを回避できる可能性があります。
施工前と施工後の写真を撮っておけば、より一層安心感も増し売却しやすくなります。
2.構造上主要な部分を補修して売却する
雨漏りにより家の構造上主要な部分に腐食があるものの、まだ補修が可能な場合に、先に被害部分の補修をし、建物のダメージを回復してから売却するという方法があります。
工事に費用はかかりますが、雨漏り被害を理由に購入を断られるケースを回避できる可能性があります。
被害個所の施工前と施工後の写真を撮っておけば、より一層安心感も増し売却しやすくなります。
3.建物を解体して更地で売却する
空き家の場合などで雨漏り被害が相当進行しており、被害が甚大で補修するにも過分の費用が発生するような場合は、建物を解体してしまい、更地にして販売するという方法があります。
解体工事には相当の費用がかかりますが、被害状況によっては、「補修するよりも、解体した方が費用が抑えられる」という可能性があります。
建物を解体してしまえば、契約不適合責任の対象となる建物が存在しないため、売主にとっても安心です。
ただし、再建築不可物件※の場合、既存の建物を解体してしまうと建て直しができなくなりますので、建物を解体する場合はよく検討してから依頼することをオススメします。
※再建築不可物件については【「再建築不可物件」を売却する方法】の記事で説明しています。
4.不動産買取業者に売却する
一般のお客様の中から買い手を探すとなると、前述したように雨漏り被害の補修や解体に費用がかかる可能性があるため、長期間に渡り買い手が見つからないことも珍しくありません。
不動産買取業者に物件を売却すれば短期間で売却できるうえに、雨漏り被害のために補修や解体の手間と費用と時間をかける必要もなく、不動産のプロが買い取ることで売主の「契約不適合責任」が免責となる特約が入る場合もあり、売主にとって安心です。
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